FX歴15年 相場と生きる。
FX会社を選ぶ判断材料はいくつかありますが、大きな項目としては以下があります。
一昔前だと、
などの判断材料もありましたが、法改正によって店頭FX取引も取引所FX（くりっく365）も同じ申告分離課税（雑所得）20%とされ、また店頭FX取引業者が分別管理の方法として信託保全を採用するようになるなど、これらの優位差は無くなりました。
※2013年1月1日～2037年12月31日までの25年間、所得税額に対し2.1％の復興特別所得税が課されます。同期間中の税率は20.315%（所得税15.315%+住民税5%）になります。
FX会社を選ぶときに一番最初に検討したい項目が、店頭FX取引か取引所FX（くりっく365）かの選択です。
| 店頭FX取引 | 短期トレード向き。1回の取引コストが安いため、1日に何度も取引を行うデイトレードやスキャルピングトレードなどをする予定であれば店頭FX取引業者が断然有利。一般に、受け取りスワップ<支払いスワップ。 |
|---|---|
| 取引所FX （くりっく365） |
長期トレード向き。受け取れるスワップポイント額が店頭FX取引業者よりも多いため、何年も保有して外貨預金感覚で金利差を狙うのであれば取引所FX（くりっく365）が断然有利。受け取りスワップ=支払いスワップなので公平性も高い。 |
先述のように税金面における優遇差はなくなっています。選ぶポイントとしては、①毎日ガンガン取引する短期トレードを行いたいのか、②スワップポイント狙いの長期トレードをしたいのか。
私の場合は短期トレードがメインなので、店頭FX取引のFX会社を選んでいます。
スプレッドとは、売値（Bid）と買値（Ask）の差です。FXでは「買いで始めたら売りで終える」「売りで始めたら買いで終える」という反対売買が原則であるため、スプレッドは必ずプレイヤーが負わなければならない取引コストになります。
目で見て分かる判断材料なので、ここを重要視する人も多いですが、気を付けたいポイントがあります。いくら「ドル円0.3銭」などとスプレッドの小ささを謳っていたとしても、ちょっとした値動きでガバガバに開かれては困ります。それは詐欺まがいの見せかけのスプレッドということになります。
自分が指定した価格レートに対し、どれだけ乖離することなく約定できるかの指標。約定能力が低いFX業者の場合、ユーザに不利な価格レートで約定する頻度が高くなります。（不利約定）
とんでもなく不利約定する業者を私は見たことがないので何とも言えませんが、0.3pips前後のズレがたまに発生するくらいあれば、許容範囲と考えて良いと思います。毎回0.3pips前後のズレが生じるFX会社は問題アリですが。
あとは、枚数（取引単位）を増やしていったときに、どう変化するかについても注目したい所です。5枚ならサクサク約定するのに、20枚にしたら鈍くなった、など。
サーバ落ちが発生する確率や、相場急落により為替レートがフリーズ（グレーアウト）しないかなど。
サーバが安定していることは重要な判断材料です。FX会社比較サイトで、いくら「このFX会社は安定しています」と書かれていても全く判断材料にはなりません。結局のところサーバ安定度に関しては、口座開設してしばらく使ってみなければ分からないです。
個人的には、そこまでFX会社間で大きな差があるようには思いません。逆に「安心のサーバ」と謳っているFX会社であっても、落ちるときは落ちます（笑）。絶対にサーバ落ちしない業者を選ぶことよりも、サーバ落ちしたときを想定して予防策・リスク回避策を備えておくことの方が重要です。
通貨ペア数の多さは、チャンスの多さ。（大雑把にいえば）
私の場合はメジャー通貨ペア、それもドル円とユーロドルしかほぼ触らないので、取引通貨ペアの数はあまり考慮に入りませんが、人によってはいろいろな通貨ペアを監視し、チャンスあらば積極的に取引をしたいという人も居ると思います。
基本的に国内の主要なFX会社は、取引通貨ペアの「数」に力を入れている所はあまりありません。取引通貨ペアを豊富にさせるには、それだけ多くのカバー先（インターバンク市場）を確保しておかなければなりません。また、そこまで需要もないのが現状です。
スイングトレードや長期投資目的となる人の場合、平時のスプレッドよりもじわじわ効いてくるスワップポイント額を優先した方が良いです。
いろいろ書きましたが、自分に合った良いFX会社に出会うためには、ある程度いろいろなFX会社で口座開設して実際に使ってみるのが一番です。FX会社を複数開設しておくと、今まで自分が使っていた取引ツールの良さや悪さ、各FX会社間のサービスの質などを比較判断することができるようになります。
FX会社に求めるもの
| FX歴 | 15年（2008年～） |
|---|---|
| 年利 | 8～15%（破産確率を考慮） |
