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マスコミが騒ぎだしたら、トレンドの終焉が近い

世の中が大騒ぎし始める頃にはすでにクライマックスに近く、相場は過渡期を迎えていることも珍しくありません。
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目次
  • 皮肉も込めて
  • 日本経済は衰退していく
  • 10,000円より安値圏は買い

皮肉も込めて

「マスコミ(世の中)が騒ぎだしたら、トレンドの終焉が近い」

投資をやっている人ならば、一度は耳にしたことがあるかもしれません。まぁ何となくオカルトチックな印象も受けますが、意外にまんざらでもないんですよね。

日経平均が20,000円の大台を突破!

⇒ いいなぁ・・・みんな儲かってるんだ。じゃあ株でも始めてみよう (買ってみよう)

こう安易に考えてしまいたくなる心理も分かりますが、世の中が大騒ぎし始める頃にはすでにクライマックスに近く、相場は過渡期を迎えていることも珍しくありません。

もちろん、基本的にトレンドに対して順張りするのは定石であり、まだまだトレンドは続く可能性もあります。しかし、ヘッジファンドや投資を専門とする人達はもっと何年も前に安値の状態から仕込んでいます。

実際、日経平均が20,000円台は高値の領域であり、冷静になって考えればここで新たに買いのポジションを持つのは勇気が要ることです。

隣の芝が青く見えてしまう気持ちを抑えて、冷静に立ち止まってみましょう。バブル景気もみんなが浮かれて、マスコミも大々的に騒ぎ出した絶頂期に、突如として崩壊しています。

世の中全体が騒ぎだしたら、要注意なのです。

日経平均

靴磨きの少年の話

これも有名な話なのですが、面白い集団心理なので紹介。

第一次世界大戦でヨーロッパ各国が疲弊すると、アメリカが代わって台頭してくることになります。アメリカは当時モンロー主義という孤立政策を取っており、ヨーロッパの大戦には参加していませんでした。それまでは大英帝国イギリスが世界の覇権を握っていましたが、ヨーロッパ全土で何千万人もの死者が出て荒廃したことにより、アメリカへの経済シフトや人口流出が活発化し、アメリカの黄金時代が幕空けます。

1920年代からアメリカの株式市場に資金流入が起こり、ニューヨークダウ平均株価は5倍にまで膨れ上がります(バブル景気)。アメリカ中の人々が株を買いあさるようになり、やがてウォール街の靴磨きの少年までもが投資の話をするようになります。その話を聞きつけたジョセフ・P・ケネディは、株式市場の異常な投機熱を敏感に察知し、自身の保有株式を売り払いました。

そして1929年10月24日、ブラックサーズデイ(暗黒の木曜日)が起こってアメリカの株価が大暴落を起こすのです。集団心理によって株価が吊り上げられ、崩壊していく面白い話ですね。

日本経済は衰退していく

日経平均のチャートを見る限り、まだまだ上値に余裕があるように思います。おそらく実体経済を反映していなくても、海外ヘッジファンド等の仕掛けによって30,000円を超えてくる可能性すらあります。

ただし、これはあくまでチャート分析によるものであって、日本経済そのものを反映してはいません。

東京

ファンダメンタル的には、日本経済は今後、衰退していくことが予想されます。

その大きな原因となっているのが、少子化による人口減少から引き起こされる国内総生産(GDP)の低下です。将来的に日本の人口は8,000万人にまで落ち込むとの統計すらあります。 (現在1億2,000万人)

働き手の減少によって経済活動は減退し、日本企業の株価にも大きな影響を与えてくるはずです。

問題は人口減少だけではありません。医療技術の発達により高齢人口が増えていますが、若者の人口減少と相まって、若者一人当たりの社会保障費も今後増大していきます。

政府の借金1000兆円も、国民への増税によって補填されてくことが予想されます。

日本経済には暗い未来ばかりが目立ってしまいますよね。

ただ、投機マネーは実体経済を反映せず「思惑」によって動くので、今後も日経平均株価の吊り上げ現象が続くかもしれません。

未来は誰にも当てられないのです。

10,000円より安値圏は買い

まぁ、滅多に拾えるチャンスはありませんが、日経平均株価が10,000円より安値圏であれば、5年10年を見越した長期スタンスでじっくり保有すれば、負けることはほぼないと思われます。株式は年間保有するだけで3~5%ほどの利子収入(インカムゲイン)にも期待できるため、預金でお金を寝かせているだけならば株式投資に回した方が賢明です。

もちろん、倒産リスクを回避するために分散投資を必ず行ってください。

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